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2017年03月

2017年03月 一覧

新居のセキュリティを強化したい! - 玄関先の防犯対策のトレンド

新生活のスタートも間近です。
家具などのインテリア用品はもちろん、新居での生活に必要な商品をネットで購入する機会も増えていると思います。
このところ話題になることが多い宅配便は、そういった人々にとって無くてはならないサービスになっています。
引越し先でも大いに利用する方がいると思いますが、自宅に配達される荷物の受け取りは、しばしば防犯上の問題になる部分でもあります。

住み慣れた環境であれば、それほど神経質にならないことかもしれません。
しかし、勝手が違う新居となると、見知らぬ来訪者に警戒が必要な場合もあります。
初めてひとり暮らしを始める若者など、慣れない環境での余分なストレスは、できるだけ避けたいものでしょう。
自宅を訪ねて来た人物の確認ができるモニター付きのドアホンは、有効な防犯対策になります。
玄関先に防犯カメラを設置するような比較的大がかりな対策を避けたいという場合にも、まずはモニター付きのドアホンの活用がお勧めです。
アパートやマンションなど、そもそも戸別に防犯カメラを設置するのが難しいケースにも対応可能です。

玄関の防犯対策にモニター付きドアホン 来訪者はドアの覗き穴から確認できるし、そもそも見た目で不審者か分からないから無駄、と言う人もいるかもしれません。
ドアベルにモニターを付けたからと言って、本当に防犯になるのか?という疑問もあるかもしれません。
しかし、玄関先にモニターを設置するという防犯対策は、国際的にも広く採用されています。
以下はセキュリティ業界の市場関連記事ですが、販売数の増加予測を見ることができます。

Video Doorbell Sales Forecast to Grow 28% Annually, IHS Markit Says
http://www.securitysales.com/article/video_doorbell_sales_forecast_to_grow_28_annually_ihs_markit_says

ちなみに、海外で言う「ビデオ・ドアベル」というのがどういったものなのかは、以下のページで見ることができます。
2017’s Best Smart Doorbells for Your Home
http://www.safewise.com/resources/smart-doorbell-buyers-guide

ところで、国内の家庭用インターホンの代名詞とも言えるアイホンは、私たちも取り扱っています。
アイホンでは、上記の記事でビデオ・ドアベルと呼ばれているモニター付きのタイプの製品を、テレビドアホンとして開発しています。
リンクにある海外製品のようにスマホで来訪者の確認をしたいという人には、iPhoneと連携可能なテレビドアホンのモデルもあります。
信頼性の高い国内メーカーの製品で、海外のスマートなドアベル同様の機能を利用することが可能です。
自宅となる新居のセキュリティ強化は、新生活の不安を取り除く助けになるはずです。
一日でも早く安全に安心して生活できる状態が作れるように、私たち鍵屋も力になります。
モニター付きのドアホン製品にご興味がある方は、お気軽にご相談下さい。
 

 

 

 

職人集団・キープランナーは、防犯設備士によるプランニングから電気工事まで、防犯・セキュリティーに関する作業をトータルで行っています。
あちらこちらに分散した作業で発生するミスや時間の無駄でお困りの、マンション管理会社や組合、オフィスの内装関連業務の方々からのご相談をお待ちしています。

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セキュリティ   2017/03/31   キープランナー 代表

新居の防犯対策の基本 - 賃貸住宅の鍵は交換済み?

3月も半ばを過ぎました。
春の引越シーズンで、多忙を極めている方々も多いかと思います。
新居に移転する人々が増えるこの時期、鍵交換の勧めを毎年恒例で書くことにしています。
それほど重要で防犯の基本なのですが、意外と知らない人もいるようなので、なるべく目に付くようにしたいと思うからです。
度々書いていることですが、特に敷金や礼金をカットしたアパート等の格安の賃貸住宅では、ドアの鍵の交換がオプション化されていることがあります。
どういうことかと言うと、前の住人が引っ越して出て行ったからといって、新しく入る人のためにドアの鍵を交換していない住居が存在する、ということです。
その場合、心躍らせて住み始める新居のドアの鍵を、どこの誰だか分からない他人と共有している可能性がある、という恐ろしいことが起こります。
前の住人が、その部屋の合鍵を作って持ち続けているかもしれないからです。

新しく賃貸物件を契約する際は、ドアの鍵が交換されているかどうかを必ず確認するようにして下さい。
オプションで別料金ですよという場合は、付け替える鍵として最新の高機能・高価格のモデルを選ぶ必要はありません。
重要なことは、前の住人が持っている可能性のある合鍵を使えなくする、ということです。
そもそも、引越しにかかるコストを抑えたい、というのが格安物件を選ぶ大きな理由の一つだと思います。
鍵の交換なんぞに高いお金は出したくない、というのは良く分かります。
それでもとにかく交換が原則です。
「身の安全を犠牲にしてでも鍵屋を儲けさせたくない!」と言われるほど鍵屋は嫌われていないと思います。
是非、ご近所の鍵屋さんに相談して、予算にあった鍵を選んで下さい。
新居のドアの鍵の交換は必須!
この時期、留学や転職などで海外に移転する方もいると思いますので、今回は海外の合鍵事情もついでに見てみます。
ご存知の方も多いかもしれませんが、北米のアパートの鍵などには、「コピー禁止」という文字が入っているものがあります。
そういう鍵は、勝手に合鍵を作るのは違法で、部屋の住人は予備キーを持てなくて不便だがセキュリティ上有効だ、というのが一般的に考えられていることのようです。
実際に巷の鍵屋さんでは、そういった鍵の複製は断っているようで、諸般の事情で合鍵が必要な人たちが、こっそり作ってくれる鍵屋の情報を交換しているサイトなども目にすることがあります。
なるほどそういう法律があれば、前の住人が勝手に作った合鍵を持っている可能性は低く、賃貸住宅の防犯にも良さそうです。
「コピー禁止」の文字入りの鍵は、なかなかセキュリティの効いた鍵に見えます。

しかし実は、「コピー禁止文字入りの鍵の合鍵を作るのは違法だ」というその認識は間違っている、というアメリカの鍵屋さんのブログがあります。
"Do Not Duplicate" Key Law: Fact or Fiction?
https://www.gvlock.com/blog/do-not-duplicate-key-law

案の定といった感じですが、「コピー禁止」という文字を鍵に入れるだけで、お手軽にセキュリティ効果向上とはいかないようです。
しかし、その代わりとでも言うべき面白い手法が書かれています。
アメリカロックスミス協会 (ALOA)が推奨するその方法は、特許を利用した合鍵作製制限と言った感じのものです。
合鍵を作られたくない場合は、鍵の複製権がその製造元以外には認められていない、という特許付きの鍵を採用するべきだと言うのです。
その鍵のメーカーが持つ鍵の製造手順自体が米国特許法の対象として保護されるため、鍵屋は許可なく合鍵を作ることができません。
確かに、違法コピーの罰金が10,000ドル(100万円以上)ともなれば、こっそり複製する業者も考えものでしょう。
セキュリティ効果を上げる方法としては、「コピー禁止」のおまじないよりは真っ当です。
法律を最大限利用したアメリカっぽい鍵の話でした。
 

 

 

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セキュリティ   2017/03/21   キープランナー 代表

電気錠とIoTのセキュリティ - ホテルの鍵も身代金のターゲットに

先月、トランプ大統領の就任式に関連した、監視カメラのセキュリティ問題を取り上げました。
それは、ネットワークに接続される機器の一つとして、システムの脆弱性が焦点となるものでした。

近頃ますます話題になることが増えたIoTのセキュリティに関する話題は、少し前のこのブログにも書いています。
その際に私たちの業界で注目した防犯機器も、セキュリティ・カメラでした。
「要するに、ネットにつながった防犯カメラに気をつけろよ、という話だろ」と、防犯対策全般の問題として見られていなかったかもしれません。
しかしついに先日、私たちが行う防犯対策の本丸とも言える、電気錠が登場するIoTのセキュリティに関するニュースを目にしました。

事件の鍵となったのは、文字通りキーで、私たちが業務としてかかわることも多いホテルの客室のルームキーでした。
この、ホテルのシステムを狙ったハッキング事件の顛末は、以下のような記事で紹介されています。

Hotel pays bitcoin ransom after guests are locked out of rooms by ransomware infection
https://www.ifsecglobal.com/hotel-pays-bitcoin-ransom-guests-locked-rooms-ransomware-infection/

ホテルの鍵がハッキングされる?この事件は、オーストリアのスキーリゾートにある4つ星ホテル、シーホテル・ジャガーウィートで発生したそうです。
幸いにして盗難や、怪我人などの物理的・身体的な被害が出るような話ではありませんが、システムをハッキングされた損失は決して小さくない、と断言されています。
記事によれば、ルームキーを無効にされ、新しくルームキーを発行することもできなくなり、予約や現金出納のシステムに打撃を受ける大失態の模様です。
そして最終的には、新規のルームキーを発行することができなくなったホテルが、犯人の要求通り日本円にして約18万円相当の身代金をビットコインで支払う、というドラマのような結末になったようです。

この事件の報道は、「やっぱりホテルの客室のカード型ルームキーとか危ないんじゃない?」と不信感を煽るように見えるかもしれません。
しかしこの記事をきちんと読めば、電気錠の仕様や動作の信頼性については、何ら問題がないことが分かります。
ここにも説明されていますが、電気錠を利用したホテルの客室の鍵は、国際防火基準により内側から必ず開けることができるように定められています。
そのため今回の事件でも、宿泊客が部屋に閉じ込められるような被害は出ていません。
更に電気錠のシステムは、停電であっても作動するようにできています。
ホテル側の話によれば、宿泊客たちは部屋から閉め出されることもなく、ほとんど事件の発生に気がつかなかったようです。
このような事件が起きてしまうような問題は、電気錠自体にあるわけではないことが分かります。

新規のルームキーが発行できないだけだったとは言え、結果的にホテルは身代金を払ったわけです。
損失額を考慮すると、身代金の支払いの方が得策と考えたからでしょう。
実はこのハッキング事件のすぐ後に、このホテルは再度もう少しでハッキングの被害に遭いそうになった、という追記があります。
この時は、システムをオフラインにして間一髪で逃れたようです。
最新の技術を搭載した便利な防犯機器をセキュリティ強化に活用するためには、正しい運用が鍵になります。
私たち防犯対策の専門家も、常に新しい情報を得るようにすることが、ますます重要になっています。

 

 

 

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セキュリティ   2017/03/11   キープランナー 代表
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